今日はSHARE LOUNGEの提携店に行ってみました。朝食抜きで行ってみたら、ドリンクが別料金でスナック類もなかったのでしょんぼりです。
控えめに言っても僕にとってサラリーマン生活は地獄でした。
1人でも多くの人が、社会人のほとんどがこんな仕組みに従って働いている異常性に気づき、脱獄できることを願っています。
生活を人質にとられて無理を強いられる
ほとんどの人は働かないと生活ができませんが、お金を得る手段を持ち合わせていないので、サラリーマンになることになります。そして、一般的な会社では、「総合職」というあいまいな立場で入社することになり、部署や事業所を転々とすることになります。その結果、何者にもなれない人材が量産され、転職を試みようにも現在の職場よりも条件が悪化することが多く、家庭を脅かす可能性を配慮し、今の職場に留まることを選んでしまいがちです。
その結果、多くの人は満員電車に耐え、サービス残業などの違法労働に文句も言えず、ハラスメントに耐え、望まぬ転勤の命令に従い、報われなくても働いてしまうのです。
終わりのないラットレース
ラットレースとは、ネズミがどんなに回し車の中で必死に走っても、どこにも進めず同じ場所にいるだけである状態のことを指します。なぜ、サラリーマンがラットレースと言われるかを考えてみましょう。
まず、サラリーマンは、目先の生活費を稼ぐことしかできません。「高学歴でエリートサラリーマンになれば抜け出せるはずだ」というツッコミが考えられますが、それでも同じです。そこそこ収入上位のサラリーマンが実現できる年収1,000万円を想定して考えてみましょう。なお、年収1,000万円でも上位5%くらいなので、ほとんどのサラリーマンはこの水準未満です。
手取り700万円だったとして、月に60万円使えるとします。ランニングコストが50万円（家賃20万円、食費10万円、教育費10万円、諸経費10万円）で済んだとしても、10万円しか残りません。1年間無事に過ごせて120万円貯まったとしても、2.4か月分のバッファにしかなりません。5年間働いてようやく1年分のバッファになります。一方で、ちょっとトラブルでも起こって100万円くらい飛んだら、1年間余裕無しです。サラリーマンは、少しでも立ち止まろうものなら生活の破綻が待っているのです。これが、ラットレースといわれる所以です。会社・社会のバランスを保つため、おそらく作為的にこういう仕組みになっていると考えられます。
雇用契約は時間契約
サラリーマンの仕事というのは時間契約、つまり人生の切り売りでお金を貰うシステムです。僕たちは仕事のために生活しているのではなく、生活のためにやむを得ず仕事をしているに過ぎません。それなのに、1週間は7日しかないのにもかかわらず、最低でも週に5日は働くことが強要されます。また、早く終わればまた別の仕事が割り当てられるので、早くやるインセンティブすら与えられません。これを定年である65歳まで、40年以上続けることとなります。
サラリーマンになる人が自由でいられるのは、老前では大学生である4年間だけで、老後は65歳あるいは今後の動向次第では70歳、さらに後かもしれません。この事実は僕には到底受け入れられませんでした。
社内政治主義
最近は「成果主義」が主張されていますが、サラリーマンはシンプルな販売・営業のような純粋な成果主義が成立する一部の領域を除いて成果主義を謳っている会社は「社内政治主義」です。
人事考課は社内政治に支配されているので、成果の見落とし・無視・横取りだらけだし、引き上げる力を持った上席者の派閥にいる人が昇進するようになっているので、大抵の場合においては誠実な実力者ほど年功序列のほうがずっと報われる可能性が高いです。
企業オーナーからしても、「できる限りサボりながら高い評価を得る」社内政治家にコントロールを奪われて人材流出や収益性の低下を起こすよりも、少なくとも本当の貢献者も報われる制度としたほうが本来は合理的なのですが、気づいている人は少ないように思えます。
大企業も人材を使い捨てる
僕が新卒で入社した証券会社の金融リテール職は、その年に700人を採用しましたが、2年で半数以上が退職しました。そもそもが鮭の産卵のように、その中の数％だけが残存することを前提とした採用だったのです。何も知らない無垢な学生が、親の庇護のもと20年かけて生み出した「新卒カード」を、残酷にも奪い取られてしまいました。
僕がいた監査法人でも事情は似ています。収益性の低下に伴い、固定費の高い「マネジャー」職への昇格を絞った結果、昇格が遅れた人のモチベーションが下がり、退職者が増えてしまいました。しかし監査法人にとってマネジャー前後の人材は収益性の高い「収穫期」で、辞められると困るのです。
そこで今度は方針を変え、ほぼ全員をマネジャーに昇格させました。一見手厚いように見せかけつつ、年収に占めるボーナス割合を高め、一定割合の評価の低い人たちには全く支給しないという仕組みにしたのです。さらに、監査報告書にサインする「パートナー」職にたどり着くことのない役職も創設し、社内政治に負けた人たちが次々に送り込まれました。結果として、激務の果てには高確率で強烈な“梯子外し”が待っている構造になっていました。
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